鋼構造ジャーナル

鋼構造業界唯一の専門情報紙。

紙面サイズは、新聞縮刷版(A4判)ですが、活字は大きく、読みやすい文章、ムダのないレイアウト、内容別のページ構成など工夫を凝らした紙面。編集方針は「迅速な記事を足で書く、分かりやすく公平な記事、小さい情報を大事に」をモットーとしています。

2018年2月19日号 NO.1862

0219
●今年はさらなる繁忙期へ/17暦年鉄骨需要分析
●年頭安全大会を開く/阪和・SKE安全協力会
●6月に全国5カ所で開催/溶接管理技術者評価試験
●新社長登場/奉仕機材(佐賀)竹谷達成氏
●CIWへ回答文書/日本非破壊検査協会
●連載・鉄骨技術F⑯/柱・梁に取付く仕上げ下地PLの溶接
●新社長登場/髙山製作所(長野)髙山佳和氏
●特集/システム建築
●関東版
●中部版
●ビルトH認定でAA昇格/玉造(札幌)恵庭工場

17暦年鉄骨需要を分析

今年は「さらなる繁忙期」へ

「地方普及、物件規模」が鍵に

 鉄骨ファブ業界は昨年後半から企業規模、地域に関わらず全体的に繁忙期を迎えている。需要は従来の『首都圏一極集中』『大型物件中心』などから地方へも波及し、中小物件が増大している傾向がみられる。17暦年の鉄骨需要は約520万㌧(対前年比3・5%増)を示したが、直近5年のなかでは13暦年の約533万㌧に次ぐ需要量となる。13年は消費増税の駆け込みによる需要増大で供給がタイトになり、業界が超繁忙となったのも記憶に新しいところだ。今年の傾向を予測するうえでも、ここで改めて17暦年の需要動向を分析してみた。
0219-01

阪和・SKE(東京・東北)安全協力会

労働災害ゼロへ意思統一

年頭安全大会を開く

 阪和興業東京本社・東北支店の協力業者および阪和興業の子会社で現場請負工事を手がけるエスケーエンジニアリングで組織する阪和・SKE(東京・東北)安全協力会は9日、東京・中央区の阪和興業講堂で恒例の年頭安全大会を開催。会員であるファブ・現場工事会社など61社から76名が参集し、今年1年の事故・労働災害ゼロに向けて意思統一を図った。
(写真=労働災害ゼロへ向け意思統一)
0219-02

JSCA・技術委員会が説明会

「告示波超え長周期地震動の検証法」

 日本建築構造技術者協会(略称・JSCA)・技術委員会は9日、東京・千駄ヶ谷の「けんぽプラザ」で「関西地域における告示波を超える長周期地震動に対する検証法」説明会を開催した。約100名が聴講した。
 同検証法はJSCA関西支部・大震研委員会がまとめたもの。国土交通省の「超高層建物等における南海トラフ沿いの巨大地震による長周期地震動対策について」(技術的助言)に対し、同委員会が各ワーキンググループでスタディ(研究)し、超高層建物などの大臣認定に係る性能評価に適用される「時刻歴応答解析建築物性能評価業務方法書」に記載されている一般的なクライテリア(基準値)を超える場合の設計に使用できる検証法をまとめた
(写真=約100名が聴講)
0219-03

玉造(札幌)恵庭工場

ビルトH認定でAA昇格

ISO9001・2015年版も取得

 厚板シャリング道内大手の玉造(本社・札幌市、西村孝治社長)の恵庭工場は昨年12月、これまでのビルトH製作認定工場区分AからAA認定への昇格を果たした。また、同月にはISO9001・2015年版の審査が入っていた。
 同社は昨年12月4日、長沼町のビルトH専用工場の生産ラインを恵庭第1工場へ移設・増強し、恵庭工場での一貫生産体制を確立させた。これにより同月下旬には昇格審査を受け、これまでのビルトH製作認定工場区分AからAA認定へ昇格を果たした。
(写真=恵庭には第1~第5までの工場が建ち並ぶ)
0219-04
主な紙面構成 プロジェクト/鉄構企業訪問(ルポ)/建材・ルポ/市況展望
じゃ~なる・インタビュー/機器・資材/暖流談流(連載コラム)
ニュースフラッシュ/短信コーナー・談話室/全構協・組合 鋼構造関連団体の動向
購読料 ■1年間49,500円
■6か月間27,000円
(予約前納制)
発行部数 15,500部(回読率約9.7人)
発行日 毎週月曜日発行 読者数 約15万人
判形 A4判新聞形式 サンプル こちらからサンプルがpdfでご覧頂けます。
頁建て 32~56ページ 媒体資料 こちらから媒体資料がpdfでご覧頂けます。

▽サービスについてのお問い合わせ・お申し込みは、お電話またはフォームよりお願い致します▽

株式会社
鋼構造出版
ホームページからのお問い合わせはこちら