鋼構造ジャーナル記事詳細

20100607

2010年6月7日号 NO.1460

●鋼構造協会/「鋼材品質証明ガイドライン」講習会
●4月の鉄骨需要は約33万トン/全着工面積に底打ち感
●国交省〝建設マスター〟決定/橋梁10名、鋼構造5名
●日建連/土工協・建築協と合併、来年4月に新団体
●AWA認証機構が研鑽会/建築鉄骨の横断的知識習得
●大手ファブトップ(13)/片山ストラテック北山恭尚社長
●鉄構業界団体総会ニュース
●北関東版
●北陸版
●JNSDI総会/新会長に横野泰和・ポニー工業社長
●日立機材/「ハイリング2工法」で新シリーズ

中・大型物件が前年度比半減

09年度鉄骨需要で本紙独自調査

用途別で工場、倉庫の減少顕著

 本紙では67年度実績(380万トン)以来、42年ぶりという記録的な落ち込みを示した09年度鉄骨需要量390万6000トン(前年度比33.7%減)の規模、用途別の内訳について独自調査を実施した。規模(延床面積)では中・大型物件が前年度比でほぼ半減となり、用途別では、景気後退による民間設備投資の意欲後退でとくに「工場・倉庫・店舗」で落ち込みが目立つ結果となった。

「品質証明ガイドライン」講習会を開催

鋼材トレーサビリティーの確保へ

日本鋼構造協会

 日本鋼構造協会(略称・JSSC、会長=高梨晃一・東京大学名誉教授)は5月28日、東京都新宿区の同協会会議室でゼネコン、設計事務所、ファブリケーターなど約40名を集めて、鋼材トレーサビリティー確保のための「建築構造用鋼材の品質証明ガイドライン」講習会を開催した。
(写真左=あいさつする森田委員長、写真右=ゼネコン、設計事務所、ファブなど約40名が参加)

推定鉄骨需要量は約33万トン

全着工面積、底打ち感強まる

 国土交通省がまとめた4月の建築着工統計調査報告によると、全着工床面積は前年同月比5%増(前月比4.4%減)の990万5000平方メートル。2カ月連続の前年比増で、底打ち感が濃厚となった。推定される鉄骨需要量は約33万トンの水準(前年同月は約31万トン)となった。

国土交通省

22年度〝建設マスター〟を決定

橋梁分野10名、鋼構造分野5名

 国土交通省は、優秀な技能・技術を持ち後進の指導・育成に貢献した者に贈る平成22年度優秀施工者国土交通大臣顕彰者(建設マスター)411名(橋梁特殊工分野から10名、鋼構造物工分野から5名)を発表。5月27日、東京都港区の「メルパルクホール」で顕彰式を行った。
 鋼構造物工分野で顕彰されるのは、小野寺幸夫氏(阿部伊組、宮城県気仙沼市)、酒井忠信氏(ミヤテツ、宮城県白石市)、内藤良一氏(東洋工業、茨城県水戸市)、渡邊誠氏(キクシマ、神奈川県小田原市)、丸山英勝氏(飯田鉄工、山梨県中央市)の5名。
(写真=関係者多数が参加した顕彰式)

JSNDI総会

新会長に横野泰和氏(ポニー工業社長)

横野会長「研究者と技術者の融和を図る」

 日本非破壊検査協会(略称・JSNDI、正会員3955名)は5月26日、東京ファッションタウンビルで第67回通常総会を開催した。新会長に横野泰和・ポニー工業社長が就任した。
(写真=横野新会長)

▽サービスについてのお問い合わせ・お申し込みは、お電話またはフォームよりお願い致します▽

株式会社
鋼構造出版
ホームページからのお問い合わせはこちら