鋼構造ジャーナル記事詳細

20101213

2010年12月13日号 NO.1487

●一部改正の性能評価基準/国交省との検討作業は終盤へ
●日建連10年度受注見通し/民需頼みで「増加」上回る
●五光工業(佐賀)/H形鋼開先加工機を更新
●新社長/オーエーテック(北海道)・得能正和氏
●インタビュー/データロジック・波田邦宏社長に聞く
●S・SRC造の建築計画(首都圏)
●特集/『紙上鉄構展・最新機器・資材・工法』
●北関東版
●北陸版
●新鉄構企業訪問/(株)田中鉄工所(千葉県)
●拓南製鐵と沖縄ガルバ/めっき鉄筋で初の大臣認定

梅田北ヤードの設計趣旨学ぶ

構造模型参考に構造概要も研修

KSEが研修会 20名が参加

 関西建築構造設計事務所協会(略称KSE、会長=西邦弘・キンキ総合設計社長)は3日、最新の設計コンセプトを学ぶため、「大阪駅北地区先行開発プロジェクト(通称・梅田北ヤード)」の設計概要を題材に研修会を開いた。当日は、会員約20名が参加した。
(写真左=鉄骨約10万トンが使用される梅田北ヤード建設現場、写真右=研修会で構造模型を題材に概要を確認)

一部改正の『性能評価基準』

国交省との検討作業は終盤へ

来年4月1日から適用開始

 一部改正された鉄骨製作工場の性能評価基準の来年4月1日の適用開始に向けて、国土交通省と全国鉄骨評価機構(橋本順次社長)及び日本鉄骨評価センター(小南忠義社長)との検討作業が終盤を迎えている。改正では、入熱・パス間温度規定や製作実績リストの工事物件ごとの最大板厚の記入の追加などが目新しい。

日建連10年度受注見通し調査

民需頼みで「増加」が若干上回る

 日本建設業団体連合会は、法人会員48社の10年度受注見通し調査結果をまとめた。調査時点は11月で、回答企業数は45社。
 それによると、国内受注見通しは「0~5%未満・増」の回答が22%(10社)と最も多く、全体としては増加の回答が47%(21社)と、減少の回答38%(17社)を若干上回った。

建築学会

セミナー「体育館の耐震診断・改修」

現状調査や課題、研究成果など解説

 日本建築学会は3日、東京都港区の建築会館会議室で、ゼネコン、設計事務所、学識経験者、学生など約100名を集めて、セミナー「学校体育館の耐震診断・改修方法の課題と取り組み」を開催した。
(写真=会場風景)

H形鋼開先加工機を更新

五光工業(佐賀) 『KAPシステム』も導入

 佐賀県のHグレードファブ、五光工業(佐賀市久保田町、本永幸秀社長)は10月、H形鋼用開先加工機1台をシンクス製の『MHV―1050W』にリプレースし、CAD部門では、片山ストラテック製の『KAPシステム』とタイワの『実寸法師』各2台を新設した。

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