鋼構造ジャーナル記事詳細

20170102

2017年1月2日号 NO.1803

●17年の鉄骨需要展望/大型再開発が相次ぎ本格化へ
●新春インタビュー/鉄骨建設業協会・川田忠裕会長
●新春インタビュー/全国鐵構工業協会・米森昭夫会長
●17年新春インタビュー 石崎 和志、山下 隆也、、大熊 久理子、西山 功、田中 剛、石井 孝、深沢 隆、稲森 一博、下川 弘海、粟飯原 周二、森高 英夫、藤野 陽三、黒川 剛志、緒方 隆昌、輿石 房樹、浅田 泰男、山口 種美、小南 忠義、河本 龍一、國谷 七三夫、角鹿 勝保
●《酉年》年男登場

17年の建築鉄骨の需要展望

大型再開発が相次ぎ本格化へ

鋼材価格や納期の流動的側面も

 今年の鉄骨需要について、関係者間では「首都圏を中心とした大型案件に加え、いよいよ東京五輪関連施設もスタート、相次ぐ建設ラッシュで増加が見込まれる」の認識で一致。長引いた需要の"端境期〞が、ようやく好転する年となりそうだ。ただ、昨今の工期・工程ずれ問題に象徴されるように設計やゼネコンの対応能力、加えて鉄骨ファブの供給能力も鮮明になりつつあるのが実態だ。こうしたなかで冷静な受注姿勢を示す企業も多くなっている。鋼材の価格動向、納期なども流動的になることも予想され、緊迫した局面を迎えていく公算は高い。
(写真=地区別鉄骨需要の推移(単位:万㌧))

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JSCAなど6団体合同発表

「非構造部材の構造安全性確保に向けての提言」

 日本建築構造技術者協会(略称・JSCA、会長=森高英夫・安井建築設計事務所執行役員)など6団体は12月20日に東京・三田の建築会館で「非構造部材の構造安全性確保に向けての提言」について合同記者発表を開いた。
 JSCAが発起者・事務局となり、日本建築士連合会、日本建築士事務所協会連合会、日本建築家協会、建築設備技術者協会、日本設備設計事務所協会の5団体が合流して行った。天井、外装、設備関連など非構造部材の構造安全確保に向け、設計者、施工者らがそれぞれ果たすべき役割りを明確化したもの。
(写真=会見に臨む6団体の代表(右から4人目が森高会長))

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総集編刊行記念シンポジウム

地震防災研究は分野横断研究が重要

東日本大震災で建築学会など8学会

 日本建築学会、土木学会、日本地震学会、日本都市計画学会、日本地震工学会、日本機械学会、地盤工学会、日本原子力学会の8学会は12月19日、東京・芝の建築会館ホールで、全28編からなる「東日本大震災合同調査報告」の総集編の出版を記念して、シンポジウムを開催した。当日は、8学会会員などの関係者約150名が参加した。

 同シンポジウムは、東日本大震災合同調査報告の総集編の出版を記念して、東日本大震災の得た知見およびその後の研究が近年の熊本地震などの大災害や、将来に予想されている南海・東南海地震等の大災害に対してどのように活かされているかを議論するもの。
(写真=8学会会員などの関係者約150名が参加)

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マルキン工業(海道)

村田機械製のCNCプレスブレーキ導入

 マルキンサトーグループで鋼板折り曲げなど、鋼構造物の製作・加工を手がけるマルキン工業(北海道札幌市、佐藤眞彰社長)はこのほど、道内最大級となる村田機械製の3ポイントCNCプレスブレーキを導入した。板厚16㍉の曲げを可能としたのは道内初。
(写真=道内で初めて板厚16㍉の曲げを可能に)

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